天井クレーンの設置費用｜トン数別の価格と総額の考え方

トン数別の設置費用の目安

次の表は、当サイトの天井クレーン更新の費用で示している部材ごとの目安から、新設では不要な「旧クレーンの取り外し」を除いて並べたものです。右端は3項目を足した値です。

つり上げ荷重	クレーン本体	レール・支持構造	電気工事	3項目の合計
1〜3トン	50万〜150万円	50万〜200万円	20万〜100万円	120万〜450万円
5〜10トン	200万〜800万円	100万〜500万円	50万〜200万円	350万〜1,500万円
10トン以上	500万〜2,000万円以上	200万〜1,000万円以上	100万〜500万円	800万〜3,500万円以上

「天井クレーン 価格 5t」のように本体価格を調べる人も多いのですが、表のとおり5〜10トンでは、レールと支持構造、電気工事を合わせた額が本体と同じくらいになることも珍しくありません。本体の価格だけで予算を組むと、後から大きく不足します。

レールの長さ（走行距離）、スパン（走行レールの間隔）、揚程（フックが上下する高さ）、運転の方式（押ボタン、無線、運転室）が、どの費目の金額も動かします。

合計に加わりやすい費用

3項目のほかに、現場の条件によって次の費用が加わります。金額は当サイトのホイスト関連の記事で示している一般的な目安です。

費目	目安	必要になる場面
天井（建屋）の補強工事	50万〜200万円	既存の柱・梁がクレーンの荷重に耐えられない場合
設計費	10万〜50万円	レールの支持構造の設計、強度計算書の作成
検査費用	10万〜50万円	荷重試験、落成検査への対応など
出張費	5万〜20万円	施工会社の拠点から遠い場合

このほか、受電設備の容量が足りない場合の電源工事、荷重試験用のウエイトの手配、稼働中の工場での夜間・休日の作業も追加になりやすい費用です。見積りを取る段階で「どこまで含まれているか」を必ず確認してください。

総額を構成する5つの費目

見積書を読むときは、次の5つに分けて中身を確認すると、業者ごとの差がどこで生じているかがわかります。

1. クレーン本体：ガーダ（桁）、走行装置、巻上装置（ホイストまたはクラブトロリ）、運転装置。
2. 走行レール（ランウェイ）と支持構造：レール、ランウェイガーダ、ブラケット、車止め。建屋の柱に載せるか、独立した架台を立てるかで大きく変わります。
3. 電気工事：給電（トロリ線やケーブル）、制御盤、操作装置、受電設備からの配線。
4. 届出・検査：設置届または設置報告書の作成、落成検査や荷重試験への対応。
5. 建屋の補強・付帯工事：柱・梁の補強、点検用の歩廊、安全柵、搬入のための揚重。

工事の種類（新設・更新・増設・撤去）ごとの工期と費用の考え方は天井クレーン工事の種類と費用で解説しています。

3トン・5トンの境目で変わる手続きと資格

設置費用を考えるとき、つり上げ荷重の境目は金額以上に重要です。荷重によって、届出・検査の手間と、運転する人の資格が変わるからです。

つり上げ荷重	設置のときの手続き	設置後	運転の資格
0.5トン以上3トン未満	設置報告書をあらかじめ提出（クレーン等安全規則第11条）。設置後に事業者が荷重試験・安定度試験（同規則第12条）	定期自主検査	特別の教育（同規則第21条）
3トン以上5トン未満	工事開始の30日前までに設置届（労働安全衛生法第88条第1項、同規則第5条）。設置後に落成検査（同規則第6条）	検査証の有効期間は原則2年（同規則第10条）。更新には性能検査	特別の教育（同規則第21条）
5トン以上	同上	同上	クレーン・デリック運転士免許。床上操作式クレーンは技能講習修了者も可（同規則第22条、労働安全衛生法施行令第20条第6号）

落成検査の荷重試験では、定格荷重の1.25倍に相当する荷を吊ります（クレーン等安全規則第6条第3項）。そのためのウエイトや玉掛用具は検査を受ける側が準備します（同規則第7条）。業者の見積りにウエイトの手配が含まれるかを確認してください。

「5トンにするか、4.8トンに抑えるか」で運転者の資格が変わる場合があります。必要な能力と、社内で運転する人の資格の両方を見て仕様を決めると、導入後の教育の手間を避けられます。届出の期限と書類はクレーン設置報告書・設置届はいつまで？で詳しく解説しています。

見積書で確認する項目

複数の業者から見積りを取ったら、合計額を比べる前に次の項目をそろえて確認します。

確認項目	見るポイント
仕様	つり上げ荷重、スパン、揚程、走行距離、速度、運転方式が各社で同じか
レールと支持構造	建屋の柱に載せるのか架台を立てるのか、強度の確認方法
建屋の補強	補強が必要かの判断と、必要な場合の費用が入っているか
電気工事	受電設備から制御盤までの配線、電源容量の確認が含まれるか
届出・検査	設置届や設置報告書の作成、落成検査の立会い、ウエイトの手配が含まれるか
工期と停止期間	工場をどのくらい止める必要があるか
保証とアフター	保証期間、初回点検、部品供給の体制

仕様がそろっていない見積りは、金額が安くても比べられません。最初に「何を吊るか（最大の重さと大きさ）」と「どこからどこまで動かすか」を図面に書いて各社に同じものを渡すのが近道です。

設置までの流れ

1. 現地調査（建屋の寸法、柱・梁の位置、電源の確認）
2. 仕様の決定と見積り
3. 構造の確認（必要なら補強の設計）
4. 設置届の提出（3トン以上は工事開始の30日前まで）または設置報告書の提出
5. 製作・据付・電気工事
6. 試運転と荷重試験、3トン以上は落成検査
7. 引き渡し、運転者の教育、点検計画の作成

3トン以上は届出の期限があるため、工事の日程から逆算して早めに業者を決める必要があります。

よくある質問

Q. 今の建屋に後から天井クレーンを付けられますか？

A. 柱・梁がクレーンの荷重に耐えられるかで決まります。耐えられない場合は補強するか、建屋とは別に架台を立てる方法があります。現地調査で強度の確認方法と結果を見積りと一緒に出してもらってください。

Q. 設置届の書類は業者が作ってくれますか？

A. 多くの場合は施工する業者が作成を手伝いますが、提出するのは事業者です。見積りに書類の作成と落成検査の立会いが含まれているかを確認してください。

Q. ホイストクレーンと天井クレーン、どちらの記事を見ればよいですか？

A. 巻上装置にホイストを使う形式の価格はホイストクレーンの価格相場、既にあるレールにホイストを足す場合はホイスト増設の費用が詳しく、この記事は新しく天井クレーンを入れるときの総額の考え方を扱っています。

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出典・参考

• クレーン等安全規則（e-Gov法令検索）：第5条（設置届）、第6条（落成検査）、第7条（落成検査を受ける場合の措置）、第10条（検査証の有効期間）、第11条（設置報告書）、第12条（荷重試験等）、第21条（特別の教育）、第22条（就業制限）
• 労働安全衛生法（e-Gov法令検索）：第88条第1項（計画の届出）
• 労働安全衛生法施行令（e-Gov法令検索）：第20条第6号（就業制限に係る業務）
• 費用の目安は、当サイトのコラム（天井クレーン更新の費用、ホイストクレーンの価格相場、ホイスト増設の費用）で示している一般的な目安です。合計欄はそれらを足した値で、実際の金額は現地の条件と見積りで確認してください。